海の豊かさを守ろう

海は多くの生態系を育み、海洋資源を私たちに与えてくれる。海は、海運による経済発展や観光や福祉の観点からも重要だ。しかし、この海が近年深刻な状態となるまでに汚染され始めている。その原因となるのが人間の活動によって排出された廃棄物などである。

現在、生物学的に持続可能なレベルの海産魚資源の割合は、1974年には90％だったのが、2017年には65.8％まで減少した（※１）。この状況が続けば、近い将来、私たちの利用できる海洋資源は枯渇してしまうかもしれない。持続可能な開発と海洋資源の保全を目的として、SDGsの目標14「海の豊かさを守ろう」を掲げ、世界に対策を呼びかけている。

海洋とは、地球表面にある海水をたたえた部分を指し、その面積は約3.6億平方キロメートルで陸地の約2.4倍に相当する。現在この海洋は深刻な汚染の危機にある。その汚染の原因の80%は、陸上から海へと流れ着いたプラスチックや農薬、適切に処理されなかった下水によるものだ。（※２）

海洋ごみとは、海に漂っていたり海底に沈んでいるごみの総称で、人間によって投棄されたり、大雨や洪水などによって陸地から海へと流れ込む。

こうした海洋ごみを海の生物が食べてしまうと消化されずに体内にとどまり、やがては命を落とすことになる。また海洋ごみが体に絡まって怪我を負ったり、身動きが取れなくなることもある。

海洋ごみ以外にも、タンカーなどの事故で流れ出したオイルによる汚染や、地球温暖化によって引き起こされた海水の酸性化などでも、サンゴをはじめとする海の生態系が破壊されつつある。

１. 水産資源の減少

地球温暖化やごみ問題による生態系の崩壊が影響

地球温暖化や海水温の上昇・ごみ問題などによって、生態系のバランスにさまざまな影響が現れることが予想されている。例えば、サンゴは生育息可能域が北に移動し、南では白化現象と枯死が起こる。海藻もその生育息域が変わることで、その藻類を主食としていたブダイなどが減少する。

海水温の上昇は下痢や嘔吐などを引き起こすシガテラ毒を含むプランクトンを大量発生させ、食用可能な魚種が減るといった影響も考えられる。さらに温暖化で海面が上昇すれば、河口や湿地帯のマングローブなどの植生にも影響が及ぶ。

資源の減少が海洋経済への脅威に

海洋が１年間に生み出す経済的価値は海洋総生産（GMP）で表され、WWFによれば2015年の報告ではその額は2.5兆ドルで、主要国のGDPに換算すると７位に匹敵する巨大な額となる。（※３）

海は食物を私たちに与えてくれるだけでなく、漁業、観光・海運などによる雇用を生み出し、バイオテクノロジーの発展をももたらしてくれる。

しかしこのGMPの３分の２は、海洋生態系が健全に保たれることに依存している。今後海の生態系が崩れることがあれば、多くの人々が生活の手段や生きていくために必要な食料を失うことになるだろう。

２. プラスチック汚染

海洋ごみのなかでも海洋環境に深刻な影響をもたらすのがプラスチックだ。ペットボトルやビニール袋、合成繊維、漁網、マスクなどのプラスチックは海中で「マイクロプラスチック*」という細かな粒となる。

マイクロプラスチックは軽く細かいため、潮流に乗って世界中の海へと拡散してしまう。さらにこのマイクロプラスチックが劣化すると、プラスチックに使われていた化学物質が海中へと放出される。

こうしてマイクロプラスチックに吸着した有害化学物質を慢性的に摂取した海洋生物は摂餌能力や成長、生殖機能に影響が出るといわれている。（※４） またプラスチックに含まれる添加剤の影響も見過ごせない。

プラスチックの総生産量４億tのうち、７%に匹敵する2800万tが添加剤だ。とくに環境ホルモンといわれる化学物質が、生殖機能や免疫系に悪影響をもたらすと最近の調査で指摘されている。（※５）

現在、世界の海には年間800万トンのプラスチックごみが流れ出ている。この状況が続けば、2050年には海中のプラスチックが、重量ベースで魚の量を超えるともいわれる。（※６）

このままプラスチックごみが増え続ければ、クジラやウミガメ、海鳥などが誤食により数を減らし、プラスチック由来の化学物質など、まだ十分に解明されていない影響も表れてくるだろう。

*洗顔料や歯磨き粉に含まれる微細なスクラブ剤もマイクロプラスチックの一種

３. 海に流れ込む陸上のごみ

美しい海や海岸線はレジャースポットとしても人気が高く、近隣に住まう人々の経済を支える重要な観光資源である。しかし海を訪れる人々が海を汚すこともある。

世界自然保護基金（WWF）の報告では、観光地の多い地中海には年間２億人を超える観光客が来訪し、夏場に海に捨てられるごみの量が、ほかのシーズンと比べて40%も増加するという。（※７）

タイ南部プーケット島沖の小島にあるマヤ湾は2018年に一日4,000人もの観光客が訪れたが、その観光客の乗るボートがサンゴを傷つけることが問題となった。ビーチに捨てられるごみも多く、現地の環境保護当局者は缶やたばこの吸い殻を拾い歩き対応に追われた。

４. 海面温度の上昇

近年の地球温暖化の影響によって、海面や海水の温度が上昇している。地球全体の年平均海面水温は、100年あたり0.56℃上昇している。（※８）１℃未満の水温上昇ともいえるが、わずかこれだけの水温の上昇で、水温・気温に敏感な生物には大きな影響を与えてしまう。

５. 海水の酸性化

海洋は二酸化炭素を吸収する。そして人間の排出する二酸化炭素の量が増加した影響で、海洋が過剰に二酸化炭素を吸収し、「海洋酸性化」の問題が起きていることが指摘されている。海洋が酸性化すると炭酸カルシウムを外殻などにもつ、サンゴやウニ、甲殻類などが被害をうけるのだ。

この海洋酸性化を防ぐ方法のひとつとして「ブルーカーボン」が注目されている。ブルーカーボンは海藻や海草、植物性プランクトン、マングローブなどが大気から取り込んだ炭素の通称だ。これを増やすことで海洋に溶け込む二酸化炭素の削減が図られている。

６. 魚食文化の広がり

世界的な人口増加や寿司をはじめとした魚食文化が世界に広まったことにより、魚類の消費量は年々上昇している。とくにクロマグロやサメの一部の種類は絶滅が危惧されている。

さらに国連食糧農業機関（FAO）が2020年に出した報告書によれば、一人当たりの魚介類の年間消費量は20.5kで過去最多の数値を記録した。今後の10年間で増加することが予想されている。（※９）

７. IUU（違法・無報告・無規制）漁業

決められた漁場や漁具・漁期を守らずに乱獲や密漁に走る「IUU漁業」。水産資源の減少や生物多様性の破壊、適切な資源管理を妨害を助長している。日本に暮らす私たちの食卓に上がる魚の６匹に１匹が、IUU漁業に由来している可能性が高いともいわれている。

激減する水産資源量に追い打ちをかけるとともに、違法漁業者が虚偽の報告をすることで、正確な資源管理が困難になる。労働者の人権侵害やまっとうな漁業者が経済的損失を被るなど、有害無益でしかない。

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豊かな海を維持するための、世界中の画期的な取り組みを紹介しよう。

Seafood Legacy Times

「豊かな海を次世代へ」というコンセプトのもと、海の問題に取り組む人を紹介するSEAFOOD LEGACY TIMES（シーフードレガシータイムズ）。“海のイノベーター”たちへの取材を通して、サステナブル・シーフードの啓蒙に尽力している。

漁業の現状をわかりやすく伝える解説記事や企業の先進的な取り組みを紹介する事例記事、そして海のイノベーターたちの人間味あふれるインタビュー記事はどれも骨太で読み応えのあるものばかり。未来をつくるアクションの手ほどきとなるはずだ。

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ジャパン・サステナブルシーフード・アワード

ジャパン・サステナブルシーフード・アワードとは、国内に広がるサステナブル・シーフード・ムーブメントをより一層活性化させるために、その年に功績を残したプロジェクトを表彰するものだ。

「コラボレーション部門」「リーダーシップ部門」「特別賞」の三部門からなり、アワード受賞者の取り組みは日本の最先端をいく。サステナブル・シーフードの普及推進に一役も二役も買っている。

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SUSTAINABLE JAPAN

熊本市の株式会社SUSTAINABLE JAPANは、「SEABIN（海のごみ箱）」という商品を開発・販売している。「SEABIN」には水を吸い込んで吐き出す小型ポンプがつけられており、自動で海面のごみの回収が可能な装置。マイクロプラスチックも２ミリを超えるものであれば回収できる。

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かながわ海岸美化財団

日本で唯一のビーチクリーン・海ごみ問題の専門団体が「かながわ海岸美化財団」だ。1991年の設立以降、神奈川県の自然海岸約150kmの一体的な清掃や学校キャラバン、ビーチクリーンアップ開催による美化啓発、海岸清掃ボランティアへの支援などを続けてきた。

一番の特徴はボランティア同士の強い協力関係だろう。通常のボランティア活動をする場合は、自治体への事前計画書の提出や活動団体の登録などの手続きが必要になる。

同団体では清掃用具の貸し出しやごみ袋の無償提供など、ボランティアの自主性をサポートに徹している。活動に賛同するボランティアの数はのべ16万人にのぼり、神奈川の海岸を地域ぐるみで守っているのだ。

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EUプラスチック戦略

ヨーロッパでは2030年までを期限とした「EUプラスチック戦略」を掲げている。背景には、欧州にてリサイクル目的で回収されるプラスチックが３割に満たないことや、プラスチックの生産と焼却に大量のCO2が発生すること、海洋プラスチックが問題となっていることなどがある。

この戦略が成功すれば、欧州域内のすべてのプラスチック包装材がリユースまたはリサイクルされ、2015年比でリサイクル規模が４倍になり、自然環境へのプラスチックの流出が大きく減るとされる。