EdTech（エドテック）とは？　具体例やメリット、懸念点について解説

EdTech(エドテック)とは

「EdTech（エドテック）」とは、「Education（教育）」と「Technology（技術）」を組み合わせた造語。

AIやVRなどの先端技術や、アプリ、デバイスなど汎用技術を含むテクノロジーを用いて、教育を支援する仕組みやサービスのことを指す。

EdTechの具体例

EdTechに該当する取り組みは、多岐に渡る。

たとえば、インターネット上で英会話やプログラミングなどを学ぶことができる、オンラインレッスンもそのひとつ。そのほか、受験生用のアプリのような学習支援システムや、教師のための授業支援システム、AR・VRを使用した疑似体験学習もEdTechに含まれる。

eラーニングとの違い

EdTechにはあまり馴染みがない人でも、「eラーニング」なら聞いたことがあるかもしれない。

eラーニングとは、パソコンやタブレット、スマートフォンを使ってインターネットを利用して学ぶ学習形態のこと。いつでも、どこでも、何度でも、教育を受けられる点が特徴だ。

eラーニングは学習システムを指すのに対し、EdTechはeラーニングなどを含めた、テクノロジーの力で教育にイノベーションを起こす取り組み全体を指しているところが、eラーニングとEdTechの違いである。

日本におけるEdTechの歴史

教育支援とITの関わりという点で考えると、以前からパソコンやタブレットなどを利用したICT教育やeラーニングなどの取り組みがある。

eラーニングは、2000年頃大企業や一部の先進的な企業が研修に取り入れたことが普及のきっかけとなり、業務マニュアルや安全衛生などの会社のさまざまなルールを伝達することに使われていた。その後、技術の発展とともに、動画や音声を使った教材・コンテンツも生まれ、社内研修の領域でeラーニングは高いコスト削減と研修効果の向上を実現してきた。

そんな中、スマートフォンやタブレットの爆発的な普及が大きな転機となる。それまで、「机の上のパソコンで見ながらeラーニングをおこなう」のが基本であったが、スマートフォンやタブレットが普及したことで、手元でコンテンツの閲覧が可能となったのだ。従来不可能であった、接遇マナーや新人スタッフ教育といった店舗や現場の教育にも対応できるようになり、学びの幅が広がった（※１）。

こうして現在では、Edtechが、eラーニングやICT教育、オンライン授業なども含めた取り組み全体を指す言葉として定着しつつあるのだ。

EdTechが注目される背景

EdTechが注目されるのには、日本の教育現場が直面している複数の問題が背景にある。

教育格差や教育現場の過重労働など、その問題は多岐に渡るが、これらの問題に対してEdTechを活用し、テクノロジーの力で解決することが期待されているのだ。

EdTechのメリット

ここからは、EdTechを取り入れるメリットについて詳しく紹介しよう。

平等な教育の実現

EdTechのメリットとしてまず挙げられるのが、平等な教育の実現だ。これは、教育現場での課題でもある、教育格差にも寄与する。

インターネットに接続できる環境と学習に使う端末があれば、離島や山間部など、都市部にいなくても同様の教育を受けることができる。

また経済的な余裕がなくても、低価格または無料で質の高い教育を受けることも可能にする。

一人ひとりに合わせた学習が可能

学習者一人ひとりに合わせたスピードや内容で学習が進められることも、メリットのひとつ。

従来のような全員一斉での授業だと、理解できないまま授業が進んでしまい、置いてけぼりになってしまう生徒が発生してしまうことも。そのような生徒に教師が個々に対応するのにも限界がある。

しかしEdTechを活用すれば、タブレット端末などを使うことにより、解答にかかった時間や、つまづいだ問題等の情報をデータとして蓄積することができる。この情報をもとに、教師は生徒に応じた教材や問題の選択をすることが可能となるのだ。

場所や時間を問わない

学習者が時間や場所に縛られずに学ぶことができるのも、EdTechのメリットだ。

忙しい社会人や家事や育児に追われどこかに通うのがむずかしい人、遠隔地に住んでいる学生も、オンライン講座やeラーニングを利用することで、質の高い教育を、都合のいいタイミングで受けることができる。

EdTechで解決が期待される教育課題

EdTechを活用することで、教育現場で起きているさまざまな課題の解決が期待されている。

教育格差

日本だけでなく、世界中の教育現場で問題となっているのが教育格差だ。教育格差といっても、先進国と発展途上国の格差、家庭の経済状況により十分な教育を受けられない、居住地域・地方の格差が教育に影響している、などさまざま。

EdTechの活用が進めば、現在十分な教育を受けることができていない人々も、質の高い教を受けることが可能になる。

教員の負担軽減

教育分野において、学校現場と教員をめぐる問題も深刻化している。

雑務が多すぎることによる長時間・過重労働や、給与面の低さや休日の少なさなどの低い待遇、保護者や社会からの過度な期待など、教員への負担が大きく、教員が足りなくなる事態が起き始めているという（※２）。

すべての問題をEdTechによって解決できるわけではないが、EdTechを活用することで、教材の作成や保護者とのやり取り、指導計画の作成などの事務作業をシステム化することが可能になる。作業の大幅な簡略化を実現することで、教員の負担軽減につながっていく。

グローバル人材の育成

教育分野で直面している課題のひとつに、グローバル人材の育成のむずかしさがある。とくに英語によるコミュニケーション能力の習得は、グローバル化していくなかで必要不可欠なスキルであるにも関わらず、日本では英語教育の効果が十分に発揮されていないとの指摘もある。

EdTechを活用することで、世界中の講師と直接英会話レッスンが可能になるほか、AI技術を用いた英語学習アプリなどを活用することで、いつでもどこでも、英語に触れることができ、一人ひとりのレベルに応じた学習サポートを受けることができるのだ。

EdTechで教育はどう変わる?

ここからは、実際にEdTechを活用することで教育がどのように変わるのか考えていこう。

オンライン学習

インターネットに接続できる環境とダブレット端末などがあれば、どこでも授業を受けることができるオンライン学習。

学校に通うのが困難な場合や、経済的な理由で十分な教育を受けられない場合などでも、オンライン学習を活用することで、より多くの子どもが平等に教育を受けられるようになる。

また、オンライン学習を活用すれば、名門大学の講義をインターネットにアクセスできる環境さえあれば誰でも（基本的に）無料で受けることができる、アメリカの「MOOC（ムーク）」のようなサービスも可能（※３）。

教育を受けることができる人の数が増える上に、受けられる教育の幅も広がるのだ。

アダプティブ・ラーニング

アダプティブ・ラーニングとは、「個別最適化学習」と訳され、小中高校の授業で生徒一人ひとりが個別の理解度に合わせて学習を進める学習方法のこと。

タブレット端末などを使うことにより、解答にかかった時間や、つまづいだ問題等の情報をデータとして蓄積することができ、この情報をもとに、教師は生徒に応じた教材や問題の選択をすることが可能だ。

EdTechを活用することで、教師に過度な負担をかけることなく、生徒一人ひとりの状況に応じたきめ細かい指導を促進することができるようになる（※４）。

EdTechの懸念点

多くの教育課題の解決が期待されているEdTechだが、懸念点もある。EdTechの懸念点について、見ていこう。

コミュニケーションの不足

EdTechでは、インターネットを介したコミュニケーションが基本となるため、対面コミュニケーションが不足し、リアルな人間関係を構築しにくくなる、という懸念がある。また、一人ひとりに合わせた学習ペースや内容で進められるため、集団行動の指導には不向きというデメリットも存在する。

学習内容に合わせて、グループディズカッションや体験学習を盛り込むなど、オンラインとオフラインを使い分けることも重要だ。

ITリテラシーの差

EdTechを利用するには、ITリテラシーが不可欠だ。

教員がツールを使いこなせないと、学習が遅れたり質が低下したりする可能性もあり、教員によるITリテラシーの差も懸念されている。

また、そもそもインターネットを利用できる環境にない家庭や、タブレットなどの端末を持っていない、などのデジタルデバイドも懸念点としてあげられるだろう。

EdTech普及のための国の取り組み

ここからは、EdTechを普及させるために国が行っている取り組みについて紹介していく。

GIGAスクール構想

文部科学省では、「GIGAスクール構想」と題し、すべての子どもたちの可能性を引き出し、質の高い学びの実現に向け、ICT環境の整備を進めている。

具体的には、子どもたちに向けて、１人１台の端末をはじめICT環境の整備をおこない、インターネットなどを使って、何かを調べ議論したり、良識のある情報発信をしたりしていくために活用する狙いだ（※５）。

EdTech導入補助金

国は、学びと社会の連携促進事業として、EdTech導入補助金の取り組みをおこなっている。

この事業では、政府全体で進めているGIGAスクール構想の一環として、「１人１台端末」環境での学びの改革を支援。

具体的には、EdTechを導入したいと考えている学校などに教育サービスを提供するEdTech事業者に対して、その導入にかかる経費を補助する制度である（※６）。

日本でもEdTechが当たり前に

いくつか懸念点はあるものの、多くの教育課題解決が期待されているEdTech。世界では当たり前のように導入されているが、政府の後押しもあり、近い将来日本の教育現場においても当たり前の存在となっていくだろう。

※１ eラーニングとは | e-learning（イーラーニング）システムの導入ならデジタル・ナレッジ
※２ 教員不足は深刻化している？小学校から高校まで教員が不足している原因や解決のための取り組みを解説｜資格の学校TAC
※３ オンライン教育の始まりの一つ、MOOC（ムーク）について | learningBOX
※４ Society5.0におけるEdTechを活用した教育ビジョンの策定に向けた方向性
（１ページ目）｜文部科学省 新たな時代に対応するためのEdTechを活用した教育改革推進プロジェクトチーム
※５ GIGA（ぎが）スクール構想（こうそう）とは？｜文部科学省
※６ 学びと社会の連携促進事業（EdTech導入補助金）｜サービス政策課・教育産業室