海プラスチックごみ問題とは 海洋環境や生態系への影響と解決に向けた取り組み

海 プラスチック ごみ問題 生態系

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海プラスチックのごみの量は世界中で増え続け、海洋環境や生態系へ与える影響や問題は拡大している。本記事では、海プラスチックごみが発生する要因や、それらが海洋環境や生態系に与える影響を解説し、解決に向けた取り組みや私たちがすぐに実践できるアクションを紹介する。

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2024.03.04
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海のプラスチックごみ問題とは

海のプラスチックごみ問題とは、プラスチックごみが海洋汚染や生態系に及ぼす影響を問題視したものを指す。私たちが生活で使っているレジ袋やペットボトルのほか、漁網をはじめとした漁業関係のごみなど、さまざまなプラスチックごみが海に流出している。毎年少なくとも約800万トンのごみが新たに流入しており、2050年には海洋プラスチックごみの重量が魚の重量を超えると予測されている(※1)

こうした大量のプラスチックごみは、すでに海洋生物に甚大な影響を与えている。例えば、海洋生物がプラスチック製品を餌と間違えて飲み込んでしまい、それが体内で消化されず内部を傷つけたり、それによって腸閉塞を起こして死んでしまうといった事例も多く存在する。生物が消化できないプラスチックごみによって、絶滅の危機にある海洋生物がいるのだ。

海洋プラスチック問題とは 原因や影響、解決に向けた取り組み

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海のプラスチックごみに含まれる「マイクロプラスチック」とは

海 マイクロプラスチック 問題

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マイクロプラスチックとは、5mm以下の微細なプラスチックのことを指す。歯磨き粉や洗顔料などのスクラブ剤に含まれているマイクロビーズや、プラスチックの原料として使用されるレジンペレットの流出、合成繊維衣料の洗濯などによって発生している。

マイクロプラスチックは、大きく「一次マイクロプラスチック」と「二次マイクロプラスチック」の2種類に分類される。

一次マイクロプラスチック

一次マイクロプラスチックは、主に歯磨き粉や洗顔料などのスクラブ剤に含まれているマイクロビーズをはじめとするマイクロサイズで製造されたプラスチックで、排水などを通じて自然環境に流出したプラスチックごみのことを指す。

一次マイクロプラスチックは、製造時点で粒子の大きさが極めて小さいため、一度流出すると自然環境での回収は困難で、製品化された後の対策も難しいとされている。

二次マイクロプラスチック

二次マイクロプラスチックは、街や海に捨てられたペットボトルやビニール袋などが海へ流れ出た後、紫外線や衝突などの影響を受けて劣化して脆くなり、5mm以下のマイクロサイズに分解されたプラスチックのことを指す。

これは、不法投棄や正しい手順で廃棄されなかったプラスチックが海に流れ出ることが要因だ。廃棄管理やリサイクルなどを行うことで発生を抑制することや、マイクロ化する前であれば回収も可能なため、ある程度の対策が可能だ。

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海のプラスチックごみの多くは街から

プラスチックごみは多岐にわたる経路で海に流出しており、その7〜8割は街で発生している。日本におけるプラスチックごみの半数以上が容器包装から生じており、レジ袋やペットボトル、弁当容器、洗剤容器などの使い捨て製品がその主な原因となっている。

調査によると、プラスチックごみの発生源は大きく投棄、ぽい捨て、漏洩の3つに分類される(※2)。都市部では、生活困窮者が有料指定ごみ袋を購入できないために川にごみを捨てるケースや、自治体のごみ収集スケジュールと生活サイクルが合わずにごみが放置されるケースなどの「ぽい捨て」が問題となっている。このように、社会的問題や産業構造もプラスチック漏洩の要因となっている。

さらに、集積所からのごみのこぼれ落ちや、自動販売機横の回収ボックスに一般のごみが捨てられることも問題視されている。風で飛ばされたり、鳥によって散らかされたりすることでごみが水路に流れ込み、海洋プラスチックの問題を引き起こしているのだ。結果として、海洋プラスチックの大部分は街から流出しており、とくに川からの流入が主要な要因だ。この問題に対処するためには、都市部でのプラスチックごみの発生源や流出経路を適切に把握し、自治体や企業が連携して解決に取り組む必要がある。

海ごみの8割は街で生まれている 都市で出たごみが海に行きつくまで

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海プラスチックごみが海洋生物や生態系に及ぼす影響

海 プラスチック ごみ問題 生態系

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2050年には海の魚の重量を上回る可能性も

現在、海プラスチックごみの82%がアジア諸国から流入していると言われている。これに加え、現在の状況が続けば、2050年までにプラスチック生産量が約4倍に増加し、それに伴い海へのプラスチック流出も拡大する見込みだ。その結果、海洋プラスチックごみの量が世界中の魚の重量を上回ると予測されている。さらに、プラスチックの生産の増加は原油の使用量も増加させ、この傾向が続けば、問題はより深刻化する可能性がある。

生態系にも影響を及ぼしている

海プラスチックごみは、生態系にも大きな悪影響を与えている。海洋生物がプラスチックを餌と誤認し摂取することで、それを消化できずに体内が傷つき、死に至るケースがある。この問題は、魚類、海鳥、海洋哺乳動物、ウミガメなど多くの生物におよび、一部は絶滅の危機に瀕している。

また、マイクロプラスチック問題は、海洋生物だけでなく人間にも影響をおよぼす。微細なマイクロプラスチックは分解されないため、海洋生物の体内に蓄積されるだけでなく、プラスチックに含まれる有害な化学物質が生命に悪影響を与えることもある。この影響は、食物連鎖を通じて私たち人間にもおよぶ可能性があることが懸念されている。

海プラスチックごみ問題に対する取り組み事例

海プラスチックごみ問題への対策として、世界各国や各企業で行われている事例を紹介する。

国際的な取り組みと政策

アメリカでは、2015年12月に「the Microbead-Free Waters Act of 2015」という法案が成立し、これによりマイクロビーズを含む化粧品類の製造や流通が禁止された。また、EU(欧州連合)は2023年10月17日から、マイクロプラスチックを含む製品の販売を原則として禁止した。

アジア各国でもマイクロビーズの規制が行われており、中国は2017年まで世界トップの海洋プラスチックごみの発生国だったが、2017年末に「固体廃棄物輸入管理制度改革実施案」を発表。環境への悪影響が大きい固体廃棄物の輸入を禁止し、2019年末までに国内資源で代替可能な固体廃棄物の輸入を段階的に停止する方針を示した。

企業の取り組み事例

国内では、技術開発によってマイクロプラスチック削減に取り組む企業が増えている。
そのなかで、株式会社アダストリアは繊維くずの流出を抑える洗濯ネット「FIBER HOLD BAGI」を開発・販売。このネットは、一般的なものよりも網目が細かく、繊維くずの流出を約80%抑えることができる。衣類の傷みを抑えつつ、化学繊維くずの流出を抑えることが可能だ。

プランツラボラトリー株式会社は、海洋生分解性樹脂を用いた水耕栽培用の培地を開発。これにより、微細片が環境に流出した際の環境負荷を低減するだけでなく、培地と根の分別作業における人件費の削減や使用後の保管・処理の簡路化などが可能だ。

さらに、ミズノ株式会社は積水樹脂(株)と共同で捲縮加工人工芝「MS Craftシリーズ」を開発。この人工芝は、カールパイル構造が充填材の飛散や降雨による流出を抑え、耐久性能を向上させることで、マイクロプラスチックの発生を抑制する。

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海プラスチックごみを減らすためにわたしたちができること

海プラスチックごみ アクション

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世界各国や国内でもさまざまな取り組みが行われているが、海プラスチックごみを削減するためには私たち一人ひとりが積極的に取り組むことも必要だ。では、どのようなアクションが可能なのだろうか。大きく3つに分けて紹介する。

3Rを心がける

3R(リデュース・リユース・リサイクル)は、どれもプラスチックごみを出さないための工夫であり、これらを意識して生活することで、海プラスチックごみ削減につながる。

例えば、マイバッグやマイボトルを持参することによって使い捨てのレジ袋やカップを削減すること(リデュース)、洗剤やシャンプーは詰め替えを使用してボトルを再利用すること(リユース)ができる。また、ごみとして出てしまったプラスチックは分別することで、それらが業者によって回収され、原料として再利用(リサイクル)できる。さらに、再生プラスチックの製品を購入して使用することも有効だ。

これらは日常のなかで簡単にできるアクションなので、ぜひできることから実践してみてほしい。

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プラスチックごみを適切に処理する

プラスチック製品をきちんと分別すれば、適切にリサイクルされ、さまざまな製品の資源となる。出先にごみ箱がない場合や、回収ボックスがいっぱいの場合でも、ごみのポイ捨てや不法投棄はせず、所定の場所や時間に分別して捨てることを心がけよう。

地域の海洋清掃活動に参加する

日々すさまじい量のプラスチックごみが海に流れ着くため、海岸での清掃が必要だが、人手が足りていない地域も多い。そのため、地域の海洋清掃活動にボランティアとして参加することで、海プラスチックごみの削減に貢献することができる。各自治体のホームページなどで募集されている場合が多いため、気になる場合は調べて応募してみよう。

海プラスチックごみ問題の解決に向けて

海プラスチックごみ問題が、海洋環境だけでなく人間を含む生態系にも大きな悪影響を及ぼしていることは、先述したとおりだ。この問題について、世界各国や国内でもさまざまな取り組みが進められているが、未だその問題は大きく深刻化している。解決に向けて、政府や企業の取り組みだけでなく、私たち一人ひとりが行動を積み重ねていくことが必要不可欠だ。マイバッグの持参や分別など、暮らしのなかでできる簡単なアクションから始めてみてはいかがだろうか。

※掲載している情報は、2024年3月4日時点のものです。

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