アルファベットスープとは　ESG情報開示の現状、今後の動向を解説

アルファベットスープとは

「アルファベットスープ」とは、頭字語や略語が多いことを示す比喩表現。SDGsやESG投資などの普及にともない、非財務情報（ESG情報）開示に関するフレームワーク・基準が誕生した。これらのフレームワーク・基準にアルファベットが多用されていることから、アルファベットスープという表現が用いられるようになった。

アルファベットが乱立する非財務情報（ESG情報）開示

非財務情報開示とは

「非財務情報」とは、企業が自社の経済的な側面以外の情報を開示すること。ESG情報開示、サステナビリティ情報開示も同義とされている。ESGやサステナビリティなど、社会的責任、環境問題、労働者の福利厚生、倫理観、イノベーションにまつわる情報が非財務情報にあたる。

非財務情報開示が求められる背景

近年、企業の非財務情報開示が求められており、企業は自社の利益だけでなく、社会的責任を追求する必要がある。

2006年、当時の国連事務総長が責任投資原則（PRI）を提唱し、ESG（環境・社会・ガバナンス）要素を投資の意思決定に活用することが重要であると表明。これにより、ESG要素の達成率やアクションが重要視されるようになった。PRIの浸透を受け、企業もESG経営を採用するようになり、環境問題や労働環境の課題を解決するために取り組む企業が増加した。

このように、非財務情報の開示は企業の透明性を高め、企業のブランド価値を向上させる可能性が期待できる。企業が社会的責任を負うことで、長期的な利益を追求することができるため、非財務情報開示は企業にとって重要な役割を担っているといえる。

非財務情報（ESG情報）開示に関する基準やフレームワーク

非財務情報開示に関する指標にアルファベットが多用されているといわれているが、実際どのようなフレームワーク・基準が使用されているのだろうか。非財務情報開示に関するフレームワーク・基準の意味や特徴を見ていこう。

GRIスタンダード

GRIスタンダードとは、サステナビリティに関するレポーティングの指標のこと。UNEP（国連環境計画）の公認団体であるGRI（Global Reporting Initiative）が指標を策定している。2015年に「GRIガイドライン」から「GRIスタンダード」に名称変更している。

CDP質問書

CDP質問書とは、企業が気候変動に対するリスク評価や温室効果ガス排出量などの情報を公表するための国際的なフレームワークのこと。企業の気候変動への取り組みを評価する指標として広く用いられており、投資家や消費者などが気候変動に対する企業の姿勢を把握するための重要なツールのひとつとなっている。

CDSBフレームワーク

CDSBとは気候変動開示基準委員会のことで、CDSBフレームワークとは気候変動に関する情報開示のための国際的な基準のこと。気候変動が企業に及ぼすリスクや機会を評価し、それらを経営戦略に反映させることを支援している。なお、CDSBは2022年１月31日にIFRS財団に統合されており、その活動を停止している。

ISO26000

ISO26000とは、社会的責任を果たすための国際的ガイダンス規格のこと。99カ国が参加して作成され、2010年11月にISO（国際標準化機構）が発行した。 取り扱うテーマは「組織統治」「人権」「労働慣行」「環境」「公正な事業慣行」「消費者課題」「コミュニティへの参画およびコミュニティの発展」の７つとされている。

IIRCフレームワーク

IIRCフレームワークとは、財務情報と非財務情報を関連付けた報告書のこと。国際統合報告評議会（International Integrated Reporting Council、略称IIRC）が発行したもので、業績などの財務情報だけでなく、環境保全やサステナビリティなど非財務情報を統合することで、投資家に向けて長期的な持続可能性を示したり、企業価値の向上を促進したりできる。

TCFD提言

TCFD提言とは、気候変動に関連した財務・非財務情報を評価するための開示フレームワークのこと。気候変動が金融市場に与える影響を評価することを目的としている。TCFD提言では、「ガバナンス」「戦略」「リスク管理」「指標と目標」の４項目についての情報開示を求めており、気候変動に関連する課題を経営戦略に組み込んでいるか、気候変動が企業活動にどのように影響するかなどを開示することが求められる。

SASBスタンダード

SASBスタンダードとは、2018年に公開された非財務情報公開の標準化に向けた基準のこと。SASB（サステナビリティ会計基準審議会）によると、2021年11月時点でSASBスタンダードの普及率は、米国のS＆P 500企業の間で69％、世界のGlobal S＆P 1200企業の間では54％（※１）で、広く導入されている。

非財務情報開示（ESG情報開示）指標の統合化の動き

現時点では、非財務情報開示に関する国際的に統一されたルールがないため、フレームワークや基準などさまざまな指標が乱立している。現在、統一ルールの作成に向けた動きが活発化している。ここでは、３つの動きについて詳しく見ていこう。

EUの非財務情報開示指令改正の動き

EUでは現在、2014年に制定した非財務情報開示指令（NFRD）の改正がおこなわれている。非財務情報開示命令（NFRD）では、従業員500人を超える大企業は、少なくとも環境、社会、雇用、人権の尊重、汚職・贈収賄の防止等に関連する事項に関して開示すること（※２）が定められたが、開示情報の質が統一されておらず比較しづらいことが課題となっていた。

そこで非財務情報開示指令（NFRD）の内容を更新した、企業持続性報告指令（CSRD）が2024年会計年度から適用されることとなった。企業持続性報告指令（CSRD）では、該当する企業数が増加し、より詳細な報告要件が導入される。

５団体（IIRC, SASB, CDP, CDSB, GRI）による「包括的な企業報告」の実現を目指す共同声明

2020年９月、５団体（IIRC, SASB, CDP, CDSB, GRI）が「包括的な企業開示に向けた協働に関する声明」を発表した。非財務情報に関して多くの基準やフレームワークが策定され指標が乱立していること、社会課題に対する活動は定量化しづらいことなど、さまざまな課題をふまえ、包括的な企業報告を促進させるための指標が策定された。

国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が創設、草案を発表

国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）とは、2021年に国際財務報告基準（IFRS）の傘下に創設された機関のこと。同じく国際財務報告基準（IFRS）傘下で会計基準設定を担う国際会計基準審議会（IASB）と並列する形で設置された。それぞれ財務情報、非財務情報を取り扱っており、投資家のニーズに合った情報提供が期待されている。

国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）は、2022年３月31日非財務情報の開示基準を記した草案を公開した。今後、国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）が中心となって国際的な開示基準が設定されるだろう。

非財務情報（ESG情報開示）の活用が社会問題の解決につながる

企業の成長の判断材料である「非財務情報」。その指標はアルファベットスープとも言われ、複雑でわかりづらいなどの課題は見受けられるが、経営や投資などの側面から今後ますます重要な観点となるだろう。非財務情報開示（ESG情報開示）に向けた国際ルール策定への動きも活発化しており、その動向に注目が集まっている。

※１SASBスタンダードとは何か｜国連開発センター（IDCJ）SDGs室
※２EU、英国、フランス、ドイツのESG・気候変動に関する開示動向について｜環境省