映画・TV製作現場もクリーンエネルギー移行が必要 米業界団体がアピール

クリーンエネルギー移行が求められる映画・TV製作現場

Photo by Sam McGhee on Unsplash

映画やテレビのプロデューサーなどが加盟する全米製作者組合は、エンターテイメント業界におけるクリーンエネルギーへの移行と二酸化炭素排出量の削減の必要性を指摘する。同組合はスタジオやプロダクションなどに対し、二酸化炭素排出量を削減するために必要なインフラの構築を求めている。

小原 ゆゆ (Yuyu Obara)

ライター / インターン

上智大学総合グローバル学部在学中。 エストニアへの渡航をきっかけに、ヨーロッパの持続可能なライフスタイルに関心を持つ。 趣味は旅行、おかし作り、映画鑑賞。

2021.12.09
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全米製作者組合がCO2排出量削減を指摘

全米製作者組合がCO2排出量削減を指摘

Photo by Glenn Carstens-Peters on Unsplash

さまざまな分野で環境に配慮したクリーンエネルギーの利用や、二酸化炭素排出量の削減が進められている。それはエンターテイメント業界も同じだ。

映画・テレビのプロデューサーなど8,000人以上の組合員を有する全米製作者組合(Producers Guild of America、以下PGA)は、スタジオ、ストリーミング、プロダクションのパートナー企業に対し、業界全体で二酸化炭素排出量を削減する取り組みを呼びかけている。

PGAによると、公害の増加、山火事、洪水、暴風雨、干ばつなどの自然環境の変化により、撮影場所に多大な影響が出ているという。このような気候変動は安全性の懸念を引き起こし、撮影チームが保険に加入できず製作コストが上昇したり、作品自体の価値を下げたりしかねないという。

これに対応するためには、クリーンエネルギーへの移行や、二酸化炭素排出量を削減するためのインフラ構築への投資などが必要だ。クリーンエネルギーの導入は一部の作品では進んでいるが、すべての作品で導入できる規模や料金にはなっていない。

この問題の解決策として、例えば、防音スタジオや屋外撮影所などすべての映画・テレビの製作現場でのディーゼルエンジン発電機の利用廃止、EV充電スタンドの設置、エネルギー効率の高い低炭素建築物の維持などが挙げられる。

これらの移行にはコストがかかるが、クリーンエネルギーへの投資は長期的にみて節約につながる。撮影1日あたり数千ドル(約数十万円)の燃料費の削減になり得ると、PGAは主張している。

エンターテイメント業界でも気候変動への取り組みが必要

業界をリードする企業として、ネット・ゼロ・エミッションの達成に向けた取り組みを行っているのがNetflix(ネットフリックス)だ。同社は、2022年末までに温室効果ガスの実質的な排出量をゼロにすることを宣言。2030年までには2019年比で45%の削減を目指す目標を掲げている。

さらに、森林保護プロジェクトなどへの投資を通して、カーボンオフセットの実現に取り組む。また、環境問題をテーマにした作品の重要性を認識し、今後も環境問題への意識を高めるコンテンツを製作していくことを宣言している。

環境問題をテーマとした映画やテレビドキュメンタリーなどが増えている。だがエンターテイメント業界では、コンテンツ製作を継続していくために、製作現場やオフィスでの二酸化炭素排出量の削減がますます求められている。

業界が一丸となって、具体的な二酸化炭素排出量削減に取り組むことが期待されるだろう。

※掲載している情報は、2021年12月9日時点のものです。

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