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インド・グジャラート州モデラは、同国初となる「100%太陽光発電の村」となった。政府の出資により、1300枚以上のソーラーパネルが設置され、電気代ゼロでの電力利用も可能になった。
今西香月
環境&美容系フリーライター
慶應義塾大学 環境情報学部卒。SUNY Solar Energy Basics修了。 カリフォルニア&NY在住10年、現地での最新のサステナブル情報にアンテナを張ってライター活動中
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エネルギー危機により、世界各国で電気料金が高騰中だ。再生可能エネルギーの普及が求められるいま、インドのナレンドラ・モディ首相は、グジャラート州にある村モデラを同国初となる「100%太陽光発電の村」と宣言した。
モデラは、プシュパヴァティ川のほとりに位置する小さな村だ。ヒンズー教の太陽神スーリヤを祀る寺院があり、ユネスコの世界遺産にも認定されている。
そんなモデラで、中央政府とグジャラート州政府が太陽光発電プロジェクトを立ちあげ、80.66億ルピー(約145億円)ずつ共同出資。村には地上設置型の太陽光発電所と、住宅や政府の建物の屋上に1,300枚以上のソーラーパネルが設置された。
また、発電した電力を必要に応じて貯蔵・放出できるバッテリーエネルギー貯蔵システム (BESS) を導入。この蓄電システムにより、24時間無休でクリーンエネルギーの供給が可能となった。さらに、電気自動車の充電ステーションも設置され、バスや自動車も太陽光発電でまかなえるという。
グジャラート州政府の発表によると、このプロジェクトによってモデラ村民は電気料金を60%から100%と大幅に節約できるそうだ。1,000ルピー(約1,800円)を超えていた電気料金が、今日ではほぼゼロを実現。ソーラーパネルは、なし得るすべての住宅に無料で設置され、余剰電力を販売して追加の収入を得ることも可能だそうだ。
ウクライナ侵攻をきっかけに、再生可能エネルギーがますますクローズアップされるようになった。他国の石油資源に頼らず、環境にやさしい再生可能エネルギーを自国でまかなうことは、今後の各国の経済成長でも、また地球環境の面でも必要不可欠だ。
また、アメリカの太陽光発電100%の街では、甚大な被害をもたらしたハリケーンに襲われても、停電にならず、最小限の被害で済んだことから注目されている。
エネルギー資源の海外輸入依存度が高い日本にとって、インド・モデラやアメリカの太陽光発電100%の町づくりは参考事例となるだろう。
※参考
PM Modi declares sun-temple town of Modhera in Gujarat as India's first 24x7 solar-powered village|Tribuneindia
All about India’s first solar-powered village that Modi will unveil today|The federal
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