カラフルなアフリカンプリントの布地やウガンダのサステナブルな素材を使用したバッグやインテリアアイテム、アパレルを展開するウガンダ発のライフスタイルブランド「RICCI EVERYDAY」が、世界難民の日に合わせ、難民女性たちが生み出す刺繍トートバッグの取り扱いをスタートした。
ELEMINIST Press
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ウガンダ発のライフスタイルブランド「RICCI EVERYDAY(リッチーエブリデイ)」を展開する株式会社RICCI EVERYDAYは、世界難民の日である6月20日に合わせ、ウガンダ北部の難民居住地区に暮らす女性たちのブランドである 「Milaya Project」 (ミラヤ・プロジェクト)が制作した刺繍トートバッグの取扱いを開始した。
Milaya Projectは、ナショナルジオグラフィック専属フォトグラファーのNora Lorek氏と、ライターのNina
Strochlic氏がスタートした、非営利のプロジェクト。
南スーダンから逃れ、ウガンダ北部のビディビディ難民居住地区に暮らす女性たちと、彼女たちをサポートしたいと考える顧客とをつないでいて、すべての利益は、女性たちの団体がビジネスを成長させるために使われる。
2023年11月にRICCI EVERYDAY代表の仲本氏が現地を訪問した際に、難民女性たちがひたむきに、美しい刺繍を生み出す姿に感銘を受け、ぜひ日本で紹介したいという想いから、今回の企画がスタートした。
刺繍をする難民女性と「RICCI EVERYDAY」代表の仲本千津氏
昨年の難民居住地区訪問の様子は、公式オンラインストア内のコラムで紹介されている。
南スーダンの女性たちは、母親から刺繍を学ぶ。そして婚姻時には、その美しい刺繍が施されたベッドシーツに家財道具をくるみ、新しい家族の元へやってくる慣習がある。
難民としてウガンダへ逃れてきた時も、必要最低限のものを包むのにこのベッドシーツが使われたという。伝統的な刺繍は家族と故郷の象徴なのだ。
難民居住地区に暮らす女性たちの刺す、南スーダンの伝統的な刺繍を施した、カラフルなトートバッグ。彼女たちの高い技術と、華やかでユニークなデザインを楽しむことができる。マチ付きで、たくさんものを入れることができるのも魅力だ。
価格:10120円
カラー:全3柄
仕様:裏地なし・ポケットなし
販売場所:
・RICCI EVERYDAY公式オンラインストア
https://www.riccieveryday.com/
・RICCI EVERYDAY The Hill 神楽坂ショールーム
住所:東京都新宿区市谷甲良町2-17-A
営業日時:土日・祝日 11:00〜17:00/月・水・金曜日 12:00~16:00
「RICCI EVERYDAY」は、カラフルでプレイフルなアフリカンプリントの布地やウガンダのサステナブルな素材を使用し、デザイン性のみならず機能性も兼ね備えたバッグやインテリアアイテム、アパレルを展開しているウガンダのライフスタイルブランド。
製品はウガンダの直営工房において、手仕事によりつくられて生産を行なっている。工房ではシングルマザーをはじめ社会的に疎外されがちな女性たちを積極的に採用することで、彼女たちの自信と誇りを醸成する事業を展開。
2024年8月には創業9周年を迎え、ブランドは10年目に突入する。今後はウガンダのさまざまな工房や職人をつなぐ「ものづくりプラットフォーム」をより強固なものにすること、そしてウガンダのみならずアフリカのものづくりを世界に広めていくことを目指していくとしている。
RICCI EVERYDAY 代表取締役COO
rebeccakello Ltd
マネージングディレクター
仲本千津氏 プロフィール
1984年静岡県生まれ。一橋大学大学院卒業後、邦銀で法人営業を経験。その後国際農業NGOに参画し、ウガンダの首都カンパラに駐在。
その時に出会った女性たちと日本に暮らす母とともに、カラフルでプレイフルなアフリカンプリントを使用したバッグやインテリアアイテム、アパレルを企画・製造・販売する「RICCI EVERYDAY」を創業。
2015年に日本法人、2016年に現地法人および直営店舗をカンパラ市にオープン。2019年に日本直営店舗を代官山にオープン。2022年に日本直営店舗を神楽坂に移転し、神楽坂ショールームとしてリニューアル。
頭の中を巡るテーマは「紛争を経験した地域が、過去を乗り越え、幸せを生み出し続ける場になるには、どうすればいいか」ということ。
「難民の保護と支援に対する世界的な関心を高め、UNHCRを含む国連機関やNGOによる活動に理解と支援を深める日にするため(UNHCRのウェブサイトより引用)」2000年の国連総会で、毎年6月20日を世界難民の日とすることが決議された。
2023年に日本で難民と認定された外国人は303名と過去最多だったが、ウガンダでは2023年時点で150万人の周辺国からやってきた外国人が難民として認定され、国内の難民居住地区に暮らしている。
ウガンダ政府はオープンドアポリシーをとり、難民も一定程度の権利を享受しながら生活をしている。例えば、移動の自由やビジネスを始める権利、ソーシャルサービスを受ける権利などだ。
2023年12月には、日本とウガンダ他3か国が共同議長国となり、さらなる連帯と避難を強いられた人々の課題解決を訴えるため、グローバル難民フォーラムがジュネーブで開催された。
お問い合わせ先/株式会社RICCI EVERYDAY
https://www.riccieveryday.com/
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