サントリーホールディングス 持続可能な砂糖調達を支援する国際団体「VIVE」に日本企業で初めて加盟

「VIVE」ロゴ

サントリーホールディングス株式会社は、サトウキビを主とした農産品の持続可能な調達を支援する国際団体「VIVE」に日本企業で初めて加盟した。今後、自社の調達網の持続可能性評価および、より持続可能な形で砂糖を調達するための取り組みを強化していくとしている。

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2023.09.04
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サントリーホールディングスが日本企業で初めて「VIVE」加盟 原料の持続可能な調達をさらに推進

「VIVE」ロゴ

サントリーホールディングス株式会社は、サトウキビを主とした農産品の持続可能な調達を支援する国際団体「VIVE」に8月に加盟したことを発表した。同団体への加盟は日本企業で初めてとなる。

「VIVE」は、持続可能な砂糖調達を目指し2015年に設立された国際的な団体で、加工業者・製造業者を中心に80以上の組織が参加している。

サトウキビおよび砂糖の生産・流通におけるトレーサビリティの確保や環境・社会面に配慮した持続可能な砂糖供給プログラムを提供。その内容はサントリーグループが2022年7月に加盟した「SAIプラットフォーム」からも高い評価を得ている。

今後は、「VIVE」を通じて、自社の調達網の持続可能性評価および、より持続可能な形で砂糖を調達するための取り組みを強化することにより、原料の持続可能な調達をよりいっそう推進していくとしている。

サントリーグループが取り組む持続可能な社会実現への貢献

サントリーグループは、持続可能な社会の実現に貢献すべく、2011年に「サステナブル調達基本方針」、2017年に「サントリーグループ・サプライヤーガイドライン」を制定。

2019年には世界最大のサプライヤーエシカル情報共有プラットフォームを提供する「Sedex」に加盟するなど、持続可能な原料調達に取り組んでいる。

日本では、ワイン用ぶどうの栽培において、地元の山梨大学と共同で研究した「副梢(ふくしょう)栽培」という新しい栽培技術を、サントリー登美の丘ワイナリーに2021年より導入。

また、緑茶飲料の原料となる茶葉の調達においては、産地と連携し、茶葉製造工程においてGHG排出量を30%以上削減(※)できるプロセスを同年より導入した。

イギリスでは「Ribena」の原料となるカシス農家に対する農業支援を2004年から開始。また、再生農業の手法で整備した農地での大麦生産を2022年に開始し、今年初収穫を行うなど、これまでもさまざまな取り組みを進めてきた。

※生葉から荒茶までの緑茶原料の製造工程における製造重量あたりの排出量

お問い合わせ先/サントリーお客様センター
https://www.suntory.co.jp/customer/

※掲載している情報は、2023年9月4日時点のものです。

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