ネスカフェ、2025年にコーヒー生豆の53%を再生農業由来で調達　GHGも18%削減

コーヒー生豆の半数超が再生農業産に——ネスカフェが重要なマイルストーンを達成

ネスレは2026年6月18日、コーヒーブランド「ネスカフェ」の最新の「ネスカフェ プラン 2030進捗報告書」を発表した。2025年にコーヒー生豆の53%を、再生農業を導入する生産者から調達したことが明らかになった。比率拡大の背景には、再生農業に対応した原料調達の見直しに加え、ネスカフェのフィールドプログラムの展開がある。2025年には1,600人以上の農学者・フィールドスタッフが15カ国で生産者向けの研修と技術支援を実施した。

再生農業の実践——アグロフォレストリー・被覆作物・間作が土壌と生計を守る

「ネスカフェ プラン 2030」は再生農業を重点分野と位置づけており、生産者と農地のエコシステム双方に利益をもたらすことを目指す。具体的な実践としてはアグロフォレストリー（農業と林業を組み合わせた森林農法）、カバークロップ（被覆作物）の活用、施肥の最適化が挙げられ、土壌の健全性向上と長期的な収量確保に寄与する。

また間作（1作物の間に他の作物を栽培する手法）は生産者に新たな収入源をもたらし、収入の多様化にも貢献する。こうした取り組みの結果、2025年には2018年を基準年として、コーヒー生豆における温室効果ガス（GHG）排出量を18.3%削減したと報告されている。

苗木2,030万本を配布——気候変動に強い品種への更新で長期的な調達基盤を確保

コーヒーの木は年を重ねるごとに生産性が低下し、気候変動の影響も受けやすくなる。このためネスレは生産者が気候変動や病害に強い新品種への更新・農園再整備を進められるよう支援しており、2025年には生産者に対し2,030万本のコーヒー苗木を配布した。

また2025年には、ネスカフェのコーヒーの94.3%が責任ある調達により調達された。これは、コーヒー生豆のロットについて生産者グループまでのトレーサビリティが確保されており、かつネスレの責任ある調達要件に沿って生産されたことが第三者認証または検証によって確認されていることを意味する。製造拠点では使用電力の98.6%が再生可能エネルギー由来となり、GHG排出量削減に貢献した。

児童保護と労働権——サプライチェーン全体での人権デューデリジェンスを強化

2025年、ネスレは「ネスカフェ」において戦略的パートナーのTerre des Hommesと連携し、コーヒーのサプライチェーンにおける児童保護の体制強化を目的とした「the Nescafé Plan Child Protection Framework」を共同で策定した。さらに2026年には国際労働機関（ILO）とのパートナーシップを拡大し、コーヒーのサプライチェーンにおける労働者の権利向上に向けた取り組みを推進している。

Terre des Hommesの子どもの権利担当グローバルアドバイザーRoy Tjanは「ネスカフェを通じたネスレとのパートナーシップは、現場での児童保護の取り組みを地域社会や公的な制度と連携させながら推進するものだ」とコメント。ILOビジョン・ゼロ・ファンドのOckert Dupperは「実証に基づくアプローチと生産者自身の参画を重視するアプローチは、労働環境の持続的な改善に不可欠だ」と語った。

問い合わせ先／ネスレ日本株式会社
https://www.nestle.co.jp/