パタゴニア直営店12店舗でトーク＆セッションイベント開催　気候変動に対する取り組みと地方自治がテーマ

パタゴニア直営12店舗でトーク＆セッションイベント「地方自治という解決策。暑くなりすぎた地球。日本の気候政策と生活のゆくえ。」が開催

アウトドアブランドの「パタゴニア」は、直営12店舗にて、トーク＆セッションイベント「地方自治という解決策。暑くなりすぎた地球。日本の気候政策と生活のゆくえ。」を10月23日（水）から11月10日（日）まで開催する。

同ブランドがトーク＆セッションイベントを開催するのは、今年１月から２月にかけて開催された「地方議員という選択。暑すぎた夏。日本の気候変動対策のいま。」以来２度目となる。前回のイベントでは、約800人のさまざまな参加者が、イベントパートナーの話に真剣に耳を傾けるとともに、それぞれの意見を積極的に共有し合った。

気候変動を食い止めるために　地方自治を通じて住民ができることを学ぶ

報道によると、2024年夏の世界平均気温は観測史上最高を記録したという。2023年も猛暑の記録を更新していたが、またしてもその記録を塗り替える結果となった。

専門家は、世界平均気温の記録は今後も更新されると予測。日本の文部科学省や気象庁などの研究チームは、今年の記録的な暑さと大雨について分析を行った結果「地球温暖化が影響していた可能性がある」と結論づけた。

今年熱中症で搬送された人数は、日本全国でおよそ９万人にのぼる。また、WHO（世界保健機関）は、地球温暖化による気候変動が原因で命を落とす「気候変動関連死」が、2030年には年間約25万人に達すると推計している。

また、気温が高い状態が長期化すれば、通常の自然界のバランスが崩れ、台風被害の増大、干ばつの増加、生物種の喪失や食糧不足、貧困や強制移住など、人々の生活は多くのリスクにさらされることになるだろう。

今回「パタゴニア」が主催するトーク＆セッションイベントでは、このような状況のなかで、日本の気候変動政策の具体的な方針や方向性はどこにあるのか、日本の各地域にある未来をつくる新しい動きにはどういったものがあるのかを、参加者同士で学ぶ機会として開催される。

住民の代表として自治体の議会に参加し、住民の意思を行政や財政に反映させることのできる「地方議員」についてや、住民が自治体の動きに影響を及ぼし、決定までの過程に参加していく「地方自治」について学び、意見を交わすことで、気候変動を食い止めることのできる社会の実現を目指すねらいだ。

イベント概要

開催日：
10月23日（水）19:30〜21:30 「パタゴニア 東京・ゲートシティ大崎」
10月24日（木）19:00〜21:00 「パタゴニア 京都」
10月25日（金）19:00〜21:00 「パタゴニア 東京・丸の内」
10月29日（火）19:00〜21:00 「パタゴニア 広島」
10月30日（水）19:00〜21:00 「パタゴニア 仙台」
11月１日（金） 19:00〜21:00 「パタゴニア 福岡」
11月２日（土） 19:00〜21:00 「パタゴニア 東京・吉祥寺」
11月６日（水） 19:00〜21:00 「パタゴニア 白馬／アウトレット」
11月７日（木） 19:00〜21:00 「パタゴニア 東京・二子玉川」
11月８日（金） 19:00〜21:00 「パタゴニア 横浜・関内」
11月９日（土） 18:30〜20:30 「パタゴニア 軽井沢」
11月10日（日）19:45〜21:45 「パタゴニア 大阪・梅田」

参加費：無料（事前予約制）

イベントパートナー：一般社団法人NO YOUTH NO JAPAN、 一般社団法人日本若者協議会、特定非営利活動法人 気候ネットワーク、 一般社団法人Climate Integrate、 ゼロエミッションを実現する会、国際環境NGO 350.org Japan、 一般社団法人Protect Our Winters Japan、 record 1.5（※会場ごとに異なる）

お問い合わせ先／パタゴニア日本支社
http://www.patagonia.jp